介護用品について

介護される側と介護する側、お互いの体と心の負担を軽くする介護用品には、思いやりがギュッと詰まっています。
ここでは、介護用品を活用するちょっとしたポイント、介護保険制度を利用した賢いレンタル＆購入方法をご紹介します。

介護用品がサポートする笑顔の毎日

着脱しやすいデザインの衣服から、血圧などの測定データを主治医へ送信する健康管理ロボットまで、介護用品の種類は数多くあります。
その中から、ケアマネージャーなど専門家のアドバイスを受けながら、使い心地や使い勝手が良いものを選んで、上手に活用しましょう。

歩行をサポートするには…

散歩や買い物に出かけて、人と話をしたり季節を感じることで、生活にハリが生まれ、気持ちを明るく保つことができます。
もし歩ける場合は杖・歩行器・シルバーカーなど、歩行が困難な場合は車イスなどを使用して、できる範囲内で積極的に体を動かすようサポートしましょう。

睡眠をサポートするには…

一人で寝起きすることが不自由な場合は、布団よりベッドがおすすめです。
寝起きや介護がスムーズにできるよう、ベッドを置くときは足元・両サイドを介護する側の人間が入れるだけのスペースを確保しましょう。また、柵を付けると、転落防止や起き上がるときの手すりにもなるので便利です。

排泄をサポートするには…

排泄ケアは、介護される側、介護する側にとって心の負担が最も大きいものです。例えば、紙おむつに頼りすぎるとかえって痴呆が進むこともあると言います。
便意や尿意を感じるうちは、排泄の自立を促すためにも、できるだけ自分で処理を行なうサポートをすることが大切です。つかまり立ちができる場合、ポータブルトイレや自動採尿器を利用するようにしましょう。

介護保険を活用してレンタル＆購入

レンタルの場合、要介護区分別のサービス利用限度額。購入の場合、要介護区分別のサービス利用限度額＋購入費用（支給限度額10万円)。

介護保険制度を利用すると、指定された介護用品のレンタル費用や、購入費用の9割が補助されます。少ない経済負担で快適な介護ができるのでぜひ活用しましょう。
ただしレンタルの場合、各種介護サービスの利用金額と介護用品のレンタル費用の合計が、要介護区分別のサービス利用限度額の範囲内で収まるようにしましょう。もし、限度額をオーバーするとレンタル費用の全額を負担することになります。

一方、購入の場合の支給限度額は、要介護区分別の利用限度額とは別枠で、年間10万円と決められています。介護用品の購入後に還付請求の手続きが必要なので、領収書を受け取り、支給申請書に添付することを忘れないようにしましょう。

以下に、介護用品をレンタルまたは購入する際に、介護保険が適用できるものを紹介します。

レンタル	車イス車イス付属品特殊寝台特殊寝台付属品床ずれ防止用具体位変換器手すりスロープ歩行器歩行補助杖認知症老人徘徊感知機器移動用リフト（つり具の部分を除く）
購入	腰掛け便座特殊尿器入浴補助用具簡易浴槽移動用具リフトのつり具体位交換器